『2025年東京不動産大暴落』

白玉汤

実際のところ大暴落はいつ始まるのか？　答えを言ってしまえば、それは来月かもしれないし3年後かもしれない。しかし、必ずやいつかやってくる。ここでは簡単に説明してみたい。

（1）値下がりリスク
（2）災害リスク
（3）事件リスク
（4）欠陥リスク
（5）管理リスク

まず、モノの価格を市場が決める「需要と供給の法則」は不動産にもあてはまる。現状、たとえば都心エリアでは中古マンションの売り出し物件が大量に発生している。しかし、売買が成立する成約数はさほどでもない。この側面だけ見れば、供給過剰である。特に江東区の湾岸エリアではこの傾向が強い。しかし、成約金額の顕著な下落は起こっていない。






一方、購入した中国人側からしても、「こんなはずではなかった」と落胆していることが容易に想像できる。まず、思ったほど値上がりしていない。中国や香港などでは、マンションが短期間で5～10割値上りする物件も珍しくない。それが東京の湾岸エリアではせいぜい2割程度。手数料を差し引けば1割の値上がり益を手にできるかどうかという水準だ。しかも、管理費や固定資産税などの維持費が年間に購入価格の1％程度は発生している。民泊で運用しようにも、管理規約で禁止されれば完全に違法だ。「だったら今のうちに売ってしまえ」という動きも一部では見られる。

　彼らは時に一斉に動く習性がある。東日本大震災の直後、「東京に放射能が降りかかる」という噂を信じた中国人たちが東京から一斉にいなくなった。あのとき、上海までの片道航空券は30万円だったとか。しかし、彼らはそれを買ってまでも帰国を急いだ。中国人は日本人に比べてかなり「損切り」については思い切りがよさそうだ。


（1）売り手が何かで焦りだした時
（2）金利の上昇側面
（3）中国人たちの一斉売却


ひとつ言えるのは、局地バブルエリアでの不動産価格高騰はすでに終わっているということだ。あとは、いつ下落に転じるのかというのが最大の関心事。そのときは刻々と迫っている。